不妊症治療の中では女性側の流産の予防がカギ

不妊症治療の中では、女性側の流産予防がカギになってきます。

内診で目立った疾患がなく、排卵のリズムが悪いと、クロミフェンのような排卵誘発剤を、不妊症治療で使用する医師がいます。

成熟期の年齢で排卵のリズムが悪いのには背景がいくつか考えられますが、脳下垂体系のホルモン分泌に異常があることや、多嚢胞性卵巣も考えられますが、多くは、成長期から今日までの生活管理の不備が背景となって、妊娠機能が成長していないケースです。

この場合は、同じ背景で着床障害も起こっているはずで、流産の予防ができない原因になります。

不妊症の治療方法とは

世界最初の体外受精児が1978年、イギリスで帝王切開で生まれると、体外受精の技術は世界中に広がりました。

日本においては、最初の体外受精の成功は東北大学のグループにより1983年に報告されました。産科婦人科学会、不妊学会はもちろん、新しくできた受精着床学会等において、技術面だけでなく倫理面の検討もなされ、体外受精等の生殖補助技術は全国に広がりました。

通常IVF等としたものは、凍結操作や顕微授精を行わない、現在では「普通の」と呼ばれる体外受精等です。年々増加していることがわかります。

また凍結胚の使用も増えていますが、それにも増して不妊治療における顕微授精の伸びが目をひくと思います。1999年では、通常IVF等が36000件以上、凍結胚を用いた治療が9950件、顕微授精が23000件以上、合計で年間69000件を超える治療周期が報告されました。

それに伴い出生された児の数も増え、新鮮胚を用いたもの5870人、凍結胚を用いたものことニ人、顕微授精が4248人、合計で11929人です。

日本全体の出生数は低下の一方をたどり、100万を超える程度ですから、不妊治療の補助生殖医療ARTの占める割合は全出生数の0.5%どころか0.1%にもなろうとしているわけです。

譚定長の不妊解消【妊娠成功ガイドブック】